第56項!商品が売れたら価格を下げて、もっと売上を増やす、商品が売れなければ価格を上げて利潤を増やす、という考え方も決して間違いではないのです -R86plusA-

こんにちは。R86plusAブログの時空です。今回は、マクロ経済学とミクロ経済学で考え方が分かれる、数量調整と価格調整についてです。多くの物が売れたとき、価格を維持したまま数量を増やすのか、価格を上げてより多くの利益を求めるのか、という違いです。

僕は、今回、少し熱く、この数量調整と価格調整について語るかもしれません。あるいはホタルノヒカリ後に壮大なファンタジー物語を発表するかもしれません。その時のために、コーヒーを一杯グイッと飲んでチェケラッチョしてください。yo, チェケラッチョ!!

経済学の一つの疑問に数量調整が良いか、価格調整が良いか、という問いがあります。これには長期と短期の関係もあります。短期であれば、市場で物の売れ行きが増加したとき、給料のような簡単に引き下げたり引き上げたりできないものが商品の費用に含まれているので、工場での生産量を引き上げて対応します。いわゆる数量調整と言えます。一方、長期であれば市場の動きに応じて、価格の要因である給料などの費用が長い時間をかけて調整されるので価格調整と言えます。

ここで、数量調整であり、短期を重視した経済分野をマクロ経済学と言います。一方、価格調整であり、長期を重視した経済分野をミクロ経済学と言います。マクロ経済学の創始者であるケインズ氏は「長期ではみんな死んでいる」という有名な言葉を残しています。それほど価格調整というのは難しいことなんですね。読者のみなさんも最近(2023年10月)の価格ラッシュにより物の価格が上昇していますよね。この物の価格が上昇した状態をインフレと言います。

では、現在が長期の価格調整期間なのかというと、現在のインフレはコストプッシュと呼ばれる商品を製造するコストが上昇したためのインフレと言えます。ウクライナの争いで原油価格が上昇しているのが一つの原因です。もちろん、景気も悪くないので、消費が消費を呼ぶディマンドインフレと言える部分もあるでしょう。

商品が売れたら価格を上げる。商品が売れなければ価格を下げる。これが一般均衡と言われる考え方ですが、決してその逆、商品が売れたら価格を下げて、もっと売上を増やす。商品が売れなければ価格を上げて利潤を増やす、という考え方も決して間違いではないことがわかります。しかし、経済学では一般均衡のようなバランスの取れた安定した経済を重視するので、より一般均衡理論のほうが主流の考え方と言えます。

このミクロ的な一般均衡理論を主眼に置くのが、「新しい古典派」あるいは「マネタリスト」と呼ばれる経済学です。ちなみに、マクロ経済学は「ケインジアン」と言われます。

さて、本題です。数量調整が良いか、価格調整が良いか、僕の意見に関しては、両方使ってみるという選択肢があってもいいと思います。例えば、このようなプランはどうでしょうか。ある商品が売れたとき、価格調整によって価格を下げます。売れている商品の価格下落はさらなる市場のシェア増加と、総利益の増加を意味します。ここで、利益とは、売上ー費用=利益、です。価格を下げると商品1個当たりの利潤が下がりますが、数量調整で利潤率を維持したまま全体の利益を増やすことも可能だと想定されます。つまり、数量調整と価格調整を臨機応変に対応させることにより会社の成績を上げることができるのです。

ただし、短期だと価格が固定しているので数量調整を使うと見るのは単純すぎると思います。短期であるからこそ、生産量を増やすための工場を建て替えることが短い時間の中で不可能なので、価格調整のほうが向いているかもしれないということです。一方、長期だと工場の建て替えに十分な時間があるので、数量調整に向いているとも言えます。

逆に、短期では固定価格だし工場も立てる時間がないから数量調整も価格調整も向いていないとも言えます。一方、長期であれば、価格調整も数量調整もどちらでも可能性としては存在しています。

さらに言えば、売れる商品は数量調整にも価格調整にも対応していますが、売れない商品は数量調整にも価格調整にも対応していません。

ここまで見てきて経済学で正しいとされていることが本当に正しいのか、前提とされることが学者の偏見ではないのか、といった疑問も浮かびます。ここはしっかり納得するまで考えてみるのが正しい姿勢であると僕は信じています。いわゆる批判精神と言ったところでしょうか。

ホタルノヒカリです。僕は数量調整と価格調整は柔軟に対応すればいいと思います。それより気になっているのが、A=BとC=Dがなんちゃらのような記事を僕は以前書きました。この考え方を経済学に当てはめてみたらどうでしょうか。

例えば、貨幣数量説が面白いですね。MV=PTという式を貨幣数量説と言います。M:通貨供給量、V:通貨の流通速度、P:物価、T:実質GDP、となります。つまり、通貨量MがV回市場を回るのと、物価Pのときの実質GDPであるTは同じ金額になるということです。ちなみにGDPとは一国が一年間に生み出した生産物の総和です。MVが通貨側、PTが生産された物の価値側、というわけですが、これをM=TとV=Pにわけます。そして、もう一度2つの式を掛けて、今度はMP=VTという式に書き換えてみるとどうなるか。正直少し面白いですよね。

ここで、本来の貨幣数量説の式は、日本では、M=M3=1467兆円、T=実質GDP=555兆円、M/T=P/V=2.63となります。新しい組み替えた式はMP=VTなのでM/T=V/Pとなり、V/P=2.63となります。本来の式P=2.63V、組み替えた式P=V/2.63、となります。これに意味があるか。もう一本このA=BとC=Dに関する記事を上げたいので乞うご期待。ではでは。

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